リップルを基軸通貨としたエストニア拠点の仮想通貨取引所XRP Unitedが始動しました！

The First Full XRP Based Exchange now LIVE

XRP United – Launch Video #xrpthebase https://t.co/CHyRCLdbG8 #Ripple #XRP

ON DISCORD https://t.co/1kVqSwCMpH pic.twitter.com/3M40tI8hER

— (@BankXRP) 2018年10月23日

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世界で初めてリップルを基軸通貨とした取引所が誕生！

XRP Unitedはエストニアで認可取得済みの取引所

Ethereum world newsによると10月23日、リップル（XRP）を基軸通貨とした仮想通貨取引所が始動しました。

取引所の名前は「XRP United（XRP ユナイテッド）」で、仮想通貨先進国として知られるエストニアに拠点を置いています。
コミュニティサイトDiscord上では、創業者とみられるアカウントとのチャットが活発に行われており、ユーザーからの質問やそれに対する回答などを見ることができます。

４秒で決済完了

いつでも、どんな場所からでも4秒で送金ができることを強調したPR動画もかっこいいです。

取り扱い通貨は５種類・４ペア

XRP Unitedでの取引ペアは下記の通りです。

[aside type=”boader”]取引４ペア

• BTC/XRP
• ETH/XRP
• BCH/XRP
• XMR/XRP（Moneroウォレット対応後に取引可能予定）

[/aside]

法定通貨の対応は現状EUR（ユーロ）のみとなっていますが、XRP Unitedの創業者とされるP3T3RIS氏はコミュニティサイト上にて、今後も対応通貨を増やしていく考えを発言しています。

XRPに注目集まる

Ethereum world newsによると、XRP Unitedの主な目標はデジタル資産のユースケースを世界標準に進化させることとしています。
これは既存の国際送金をまとめる国際銀行間金融通信協会（SWIFT）の存在を揺るがしつつあるリップル社の送金システム「xCurrent、xVia、xRapid」を統合した「RippleNet」の理念と合致します。

日本にもファンの多いRippleが基軸通貨として浸透するようになれば、流通量が増え、ポジティブなニュースによって期待値と共に価値の上昇が期待されます。
また、XRPコミュニティーはデジタル資産を取引所の基本通貨として追加するようBinanceに要請しているということもあり、今後もリップル需要が高まっていきそうです。

ツイッターの声

XRP United のスクショだが、XRPは通貨・資産・商品流通をブリッジして、東京・シンガポール・パリ・ニューヨーク間を４秒速で飛び交うよ。と文章化すると、こういったメッセージが浮かび上がるかと。
実際、このイメージ画像見て、xRapidでは価格高騰はないとは思えんよ(笑) pic.twitter.com/OynZA5I2b7

— norious13 (@6189_ryu) 2018年10月24日

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https://t.co/HFQDz7Zh4t#XRP #Ripple #XRPcommunity #XRPtheStandard

— ❄️SwagXRP❄️ (XRP SHIRTS & MORE) (@SwagXrp) 2018年10月23日

XRPの基軸化が止まらない！

DCEX → XRP基軸

XRP United → XRP基軸

yobit → XRP基軸

BINANCE → XRP基軸来るか？？

XRP！XRP！XRP！#xrpthestandard https://t.co/XgOl04Q3Tv

— パンダダ (@nogox_a) 2018年10月24日

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投稿 【世界初】リップルを基軸通貨とした仮想通貨取引所XRP Unitedが始動！ は 海外の仮想通貨ニュース速報 に最初に表示されました。

世界最大の取引所であるBinance（バイナンス）が行った仮想通貨の格付けランキングで、XRPが最高の５つ星をつけて１位評価されました。

世界最大の取引所がXRPを最高評価

約１５０種類以上のアルトコインを取扱い、全世界に約1000万人のユーザーを抱える仮想通貨取引所「Bainance」（バイナンス）が行った仮想通貨格付け調査において、XRPが最高評価を受けました。
ホームページ上では以下のような詳細を見ることができます。

リップルの主な利点は、トランザクションの速度とコストです。
リップルは4秒以内に国際支払いを決めることができ、手数料は取引あたり約0.00001XRP（10月2日時点で約0.0006円）です。
XRPは流動性および決済トークンであることを考慮すると、モーゲージ通貨およびコモディティなどの無関係な資産の取引にも使用できます。

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The main benefits of Ripple are the speed and cost of transactions. Ripple is able to settle international payments in less than 4 seconds and the fees are approximately 0.00001 XRP per transaction. Given that XRP is a liquidity and settlement token, it can also be used for transactions of unrelated assets such as fiat currencies and commodities etc.

Rippleを開発しているRipple Labsには大手ベンチャーキャピタルがついていることや、経験豊富な開発者や創業者がいる背景も影響しているとされています。

また、懸念点としては多くのXRPがRipple Labsによって所有されていることや、集権的なコンセンサスアルゴリズム（RPCA）であることが挙げられていますが、POWよりも簡単に拡張できる点を利点としています。

[aside]補足
リップルが採用しているコンセンサスアルゴリズム「RPCA」は、リップル社が認定した「Validator（バリデーター/承認者）」だけしか承認作業を行うことを許されていません。
このためブロックチェーンの目的である非中央集権を目指すことから外れているという見方をされる場合があります。
[/aside]

カンファレンスSWELLにてxRapidの商用利用が発表

xRapid is going into commercial production. @mercury_fx_ltd, @Cuallix and Catalyst Corporate Federal Credit Union will be the first to make on-demand cross-border payments on RippleNet using #XRP. https://t.co/dQ02J4vdBl

— Ripple (@Ripple) 2018年10月1日

リップル社主催のカンファレンスが10月の1日2日、アメリカのサンフランシスコで開催されました。
その中で、国際送金システムである「xRapid」が、すでにメキシコの大手決済サービス企業Cuallix、MercuryFX、およびCatalyst Corporate Federal Credit Unionを含む複数と提携し、商用利用が始まっていることを発表しました。

同内容は、rippleのブログ上にもアップされています。
これによりさらなるXRPの実用化が進み、市場価格にも反映される可能性が高まっています。

参考：BINANCE

[ex-ja-XRP]

Googleが徹底的な仮想通貨広告の禁止を終わらせることを発表しました。

規制に準拠した仮想通貨取引所の広告表示が可能に

Googleにより、新しい広告のポリシーが更新されたことが発表されました。

以下は公式文面より抜粋しています。

2018 年 10 月に金融商品およびサービスに関する Google 広告のポリシーが更新され、規制対象の暗号通貨取引を米国と日本において宣伝することが許可されるようになります。

広告主様は、ご自身の広告の配信先となる国ごとに Google の承認を受ける必要があります。
10 月に更新されたポリシーが施行されると、広告主様は承認を申請することができるようになります。

このポリシーは、これらの金融商品を宣伝するすべてのアカウントに世界の全地域で適用されます。

3月と6月に発表されたGoogleの規制で含まれていたICO、ウォレット、取引アドバイスに関する広告は未だ規制されたままです。
これらは仮想通貨ブームにより急増した詐欺まがいの商品から消費者を守るための措置でしたが、同時に合法的な企業も広告を出すことができませんでした。

今回の規制緩和により、合法的な仮想通貨取引所は広告を出すことが可能になり、ユーザーにとっては「Googleに広告を出すことが許された取引所」ということで信頼性の担保としても有効です。

2018年6月にFacebookが仮想通貨関連の広告規制を撤廃した動きに追随する形となった今回のレギュレーション変更は、仮想通貨業界にとって嬉しいニュースとなりそうです。

なお、この新ルールは全世界の広告主に適用となりますが、掲載できるのは米国と日本のみということです。

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AI×トークンエコノミーを用いた新しいグルメSNS「シンクロライフ」（SynchroLife）内で使用される「シンクロコイン」(シンボル：SYC)が、2018年9月25日より海外取引所LATOKEN（ラトークン）に上場することが決定しました。

2018年9月25日より取引所LATOKENに上場！

LATOKENとは

LATOKENはアセットトークン（実在する資産に連動したトークン）の作成と取引のためのブロックチェーンプロトコルとプラットホームです。
仮想通貨普及率の高さで知られるEstonia（エストニア）を拠点としており、すでに80,000人以上の取引ユーザーを抱えています。

仮想通貨を広く実際の経済に流通させるため、仮想ではない実在の資産に連動させたトークンを作成することができることが特徴で、すでにAppleやGoogle、Teslaなど大企業のトークン化された株式の取引がされています。

また、ユーザー自身の資産価値をトークン化して取引できるトークンコミュニティプラットフォームも備えています。

上場されるシンクロコイン（SYC）とは

17万件以上のレビュー投稿数を持つグルメSNSである「シンクロライフ」上で、良質なレビュアーに対して報酬として支払われます。
さらに掲載レストランでの飲食代の１%以上をSYCとして還元し、今後はレストランでの割引や決済にも利用できるようになることを目指しています。

ETHとLAのトレーディングペアで取引可能

シンクコイン（SYC）は、取引所LATOKEN上で次の２ペアでの取引が可能です。

[aside type=”boader”]

• SynchroCoin/Ether (SYC/ETH)
• SynchroCoin/LATOKEN (SYC/LA)

[/aside]

グルメSNS「シンクロライフ」について

シンクロライフは「AIとユーザーが作るレストラン格付けガイド」をコンセプトとしたグルメSNSです。
プレスリリースではCEOである神谷知愛（かみや　ともちか）のコメントが掲載されています。

シンクロライフは飲食業界、レストラン検索市場における課題解決を第一に考え事業成長を加速させて来ました。
一般消費者が利用する実働サービスへトークンエコノミーの概念を導入し、さらなる課題解決や成長戦略へ取り組んでまいりました。
そして実際にグルメSNSプラットフォームのビジネスモデルの中でユーティリティートークンとしてシンクロコイン（SYC）が活用される段階へプロジェクトが大きく進捗し、今回の取引所への上場を決定致しました。

今後は世界中の暗号通貨やウォレットを持つ経験がない消費者は、良質なレストラン探しやレストラン利用を通して初めて保有する暗号通貨・ウォレットになり、大きな可能性を秘めています。
ブロックチェーンを活用した新しいインセンティブを活用した経済、新しいリワードを、一般社会で利用されるサービスの中で実証実験を通して実現して行きたいと思います。

シンクロライフは2017年7月に香港法人SynchroLife LimitedにてICOを発表し、実サービスとして運用実績のあるグルメSNSシンクロライフへトークンエコノミーの概念を導入するプロジェクトをスタート。
同年10月には755ETH（約2,000万円）を調達することに成功しています。

最新情報はプロジェクトブログで確認してください。

[ex-ja-ETH]

アメリカのサンフランシスコを拠点とする大手仮想通貨取引所Coinbase（コインベース）が、金融の聖地とも言えるニューヨークに進出し話題となっています。

新拠点ニューヨークで100人以上の雇用を計画する強気の戦略

アメリカの大手仮想通貨取引所であるCoinbaseは、機関投資家に向けて新たにオープンしたニューヨークオフィスの積極的な成長戦略について発表しました。

またその中で、今年の仮想通貨価格の低迷は機関投資家たちの需要を削ぐものではなく、現在約20人いる従業員を来年にかけて150人にまで増員するとしています。

またCoinbaseのゼネラルマネージャーであるアダム・ホワイトは以下のように述べています。

物事があまり盛り上がっていないときには、彼らはそれを機会としてみている

現地スタッフの多くはニューヨーク証券取引所やシティグループなどの伝統的な金融機関から雇われています。
ホワイト氏はその理由として、金融サービスとテクノロジーの橋渡しをするため、他企業でキャリアを築いた最高で輝かしい人材の引き抜きが必要だからとしています。

Coinbaseは現在アメリカだけでなく世界中で500人以上の従業員を抱えています。
今後はアジアやラテンアメリカに早急に進出していきたいとし、今年の夏には東京にも事務所を開設、金融庁の認定を申請して活発な動きを見せています。
18日（火）に発表された、LinkedInの分析チーフMichael Li（マイケル・リー）の雇い入れも話題になっています。

コインベース AnalyticsチーフをLinkedInから雇用。
アナリストは、事業拡大の際に大きな役割を占める。#Coinbase https://t.co/jS5S6cOyMX

— daichi (@daichi0428) 2018年9月19日

アダム・ホワイトはCoinbaseをアメリカ企業にこだわったものではないと発言しており、グローバル企業としての拡大を見据えていることをうかがわせました。

[aside]補足
Coinbaseとは
Airbnbのエンジニアだったブライアン・アームストロングとアメリカの巨大証券会社ゴールドマンサックスのトレーダー、フレッド・アーサムによって設立された世界最大級の仮想通貨取引所。
非上場のうちに企業評価額が10億ドル（約1,100億円）を超えたいわゆるユニコーン企業として有名です。
[/aside]

参考記事：coindesk

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シンガポールを拠点にする世界最大級の仮想通貨取引所Huobiが、こじるりの起用で話題となった国内取引所BitTradeを買収したと発表しました。

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HuobiがBitTradeを買収！

ビットトレードの代表取締役閏間亮より、公式に親会社の経営権の異動が発表されました。

[aside type=”boader”]

• 異動前

チェン・リェ・メン・エリック
Cheng Lye Meng Eric

• 異動後

Huobi Japan Holding Limited
クリス・リー
Chris Lee

[/aside]

公式発表はこちら

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背景および目的

BitTradeは昨年9月に仮想通貨交換業者登録を完了しています。
今後はFX関連企業として培ってきたノウハウを活用し、FX事業以上にリスクの高い仮想通貨ビジネスに備えたリスク資本の確保が重要だとし、今回の発表の背景を以下のように述べています。

今回の株主の異動は、加速する仮想通貨市場の成長に遅れることなく、当社が仮想通貨ビジネスで新たな成長フェーズに踏み出す、その第一歩であり、顧客利益の保護を目的に安定経営の下で仮想通貨事業を推進していくために必要な施策として決定したものであります。

2018年9月12日に株式を異動し、経営体制も変更に

今回の株式異動により、以下のような経営体制となります。

BitTradeはすでにグローバル展開を進めているHuobiの資本参加を受けることにより、ビジネスリスクに備えた健全な経営体制を作るとしています。
仮想通貨の中心地である中国での豊富な経験を活かし、経営の安定とサービスクオリティの向上を目標に事業拡大をはかります。

なお、BitTrade口座を持っている既存ユーザーにおいては、特別の手続きなしに引き続き同様のサービスが受けられるとしています。

ツイッターの反応

【超速報】Huobiが日本の仮想通貨交換業者ビットトレードを買収https://t.co/a0Cdxer438

— 分析のワイマール@仮想通貨 (@waimaru1) 2018年9月12日

HuobiがJVCEAに入った時、金融庁の業登録までどれぐらいかかるかなーと思っていましたが
まさかビットトレード買収で「飛び級」してくるとは思いませんでしたね😂
Huobi Tokenが上がり始めたようですね

煽るつもりはありませんのでチャートは載せないでおきます

— クリリン@仮想通貨 (@CryptoKuririn) 2018年9月12日

なるほど、Huobiが日本向けへのマーケを止めなかったのはビットトレード買収の目処が立ってたってことか。

— DEG (@DEG_2020) 2018年9月12日

イメージキャラクターはこじるり！BitTrade

[ex-jp-BitTrade]

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世界最大級のファイナンスプラットフォームであるアメリカのヤフーファイナンスが、iOSアプリ上で仮想通貨取引に対応したとして注目を集めています。
8月30日に同社のブログ上で発表されました。

取引可能通貨は４種類

海外取引所であるCoinbaseやRobinhoodのアカウントをリンクさせることで、ヤフーファイナンス上で仮想通貨の取引ができます。
2018年9月現在、対応通貨は下記の４つです。

[aside type=”boader”]

1. ビットコイン
2. ビットコインキャッシュ
3. イーサリアム
4. ライトコイン

[/aside]

年間7,500万人のユーザーを持つヤフーファイナンスから、個人投資家のさらなる流入が予想されます。

Web版でもトップページにリアルタイムのチャート画面を追加

Web版ではまだ取引には未対応ですが、トップ画面に仮想通貨のチャートが追加されています。
ETFやトレンド株情報などと並んで仮想通貨のチャートがリアルタイムで確認できるようになっており、今後の仮想通貨サービスの広がりが期待されます。

仮想通貨・ブロックチェーン関連の最新ニュースもキャッチできます。
CoindeskやFX Empireなどの大手ニュースサイトからのホットな記事に加え、Yahoo VIDEOという動画ニュースも配信されています。

他端末への今後の対応とヤフージャパンの動き

米ヤフーファイナンスで現在取引ができるのはiOSアプリのみですが、今後Android版、PCデスクトップやモバイルのWebでも対応していくとしています。

気になるヤフージャパンの動きについてですが、2018年4月には100%子会社であるZコーポレーションが仮想通貨交換業者であるビットアルゴ東京取引所に資本参加を表明しています。
報道時には、2018年秋に取引所の開始を予定しているとのことでしたので、近いうちに嬉しいニュースが入るかもしれません。

海外のおすすめ取引所

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[ex-ovse-Cryptopia]

KuCoin Shares (KCS)やRaiBlocks (XRB)、Dragonchain (DRGN)やDent (DENT)などといった人気の通貨を数多く扱っていて、日本人ユーザーにもうれしい日本語対応していることでも有名な海外仮想通貨取引所「KuCoin」（クーコイン）。
本記事では「KuCoin」のアカウント登録方法をご紹介します。

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日本語対応している海外仮想通貨取引所　KuCoin！

KuCoinは、2017年9月に香港でスタートした比較的新しい取引所ですが、
すでに人気の仮想通貨取引所の一つになっています。
中国語・英語はもちろん、日本語や韓国語ほか現在11の言語に対応しています。
また、独自トークンのKCSを発行しており
KCSの価値はKuCoinのユーザー数増加に伴い下記のように急上昇しています。

今仮想通貨の人気が上がっていることで取引所の登録にも少し時間がかかったり、
登録がストップしてしまうこともあるかもしれません。
その前にまずは登録してみてはいかがでしょうか？
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KuCoinの登録方法は非常に簡単！

ではKuCoinの登録はどのように行うのでしょうか？
なんと、メールアドレスだけで登録が済むので非常に手軽です。

KuCoin公式サイトはこちら

KuCoinサイトからメールアドレスを登録！

KuCoinサイトトップページ画面右上部にある新規登録をクリックします！
ちなみに、言語もサイト画面右上部の国旗のマークで変更可能です。

メールアドレスと任意のパスワードの入力欄に入力をします。

送信するとこのような画面がでます。こちらで入力は完了です。

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登録したメールアドレスに認証メールが届きます。

これでKuCoinの登録手続きはほぼ完了です。
暫くたつとKuCoinからアカウント認証のメールが届きます。

メールの通りにURLをクリックします。こちらで認証は完了です。

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Google２ステップ認証も忘れずに行いましょう

KuCoinではGoogle2ステップ認証を採用しています。
ハッキング防止のためにもこちらの設定も済ませておきましょう。

メールのアカウント認証が済むと、上記のような画面になっていると思います。
「グーグル―２ステップ」をクリックしてGoogle2ステップ認証画面に移り認証を行います。

Google2ステップ認証は、スマホなどでインストールしたGoogle2ステップ認証のアプリから、
KuCoinの認証画面にあるQRコードを読み込むと認証番号がスマホなどに出てきます。
スマホに出てきた認証番号をKuCoin側の入力画面に入力するとGoogle2ステップ認証も完了します。
完了すると次のような画面になります。

これで、KuCoinの登録はすべて完了です！

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まとめ

KuCoinは、取引規模が世界1位の「Binance」（バイナンス）と取り扱い通貨が違うことでよく話題になり、先日Binanceが新規登録を停止した時にも「第2のBinanceはKuCoin」と言われKuCoin人気が増加しました。
KuCoinの登録はメールアドレスのみで登録でき、Google2ステップ認証も簡単にできますので、ぜひ登録しておくことをおすすめします。

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国産仮想通貨「BitZeny（ビットゼニー）」。

同じく国産仮想通貨「Monacoin（モナーコイン）」の価格が急激に上昇したことで話題になっている日本産の仮想通貨です。

この記事ではBitZenyの特徴と扱っている取引所を紹介します。

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BitZenyとは？

国産の仮想通貨「BitZeny」（ビットゼニー）の概要

BitZenyとは、2014年11月にローンチされた日本の仮想通貨です。

総発行枚数は2億5千万枚で、暗号アルゴリズムに「Yescrypt」を採用、送金時間は約90秒です。

一般的なPCでのマイニングが可能な点や、フォーラム（コミュニティ）、投げ銭システムなどと通貨自体の性能の高さやそれを取り巻く環境が整備されている点など、国産初の暗号通貨「Monacoin」（モナーコイン）と同じくその可能性を期待されています。

BitZeny（ビットゼニー）が買える取引所の紹介

BitZenyが上場している取引所は現在以下の3つです。
C-CEX
CryptoBridge
stocks.exchange

おすすめは「C-CEX」！

• BitZenyの取り扱いが盛んで板が厚い！
• 仮想通貨の取り扱い数が190種類以上と豊富！
• 2段階認証やログイン時の認証などセキュリティが高い！

C-CEX は他の2つの取引所に比べ「BitZeny」の取り引きが盛んで、ボリュームがあるのでおすすめです。

他の取引所だとCryptoBridgeの場合はDEX（分散型取引所）なので、DEXでの取り引きに慣れていないと難しいかもしれません。

C-CEXは本人確認書類の提出無しの「メールアドレスのみ」で登録できるのも魅力です。

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アメリカのデイリー紙ザ レコーダーによると、2017年12月のBCH（ビットコインキャッシュ）上場の際、従業員らがインサイダー取り引きに関わったとして、
サンフランシスコ連邦裁判所にて集団訴訟を起こされました。

コインベースが運営する仮想通貨取引所GDAX（ジーダックス）において、19日から21日にかけて行われたとされています。
参考：Coinbase Hit With Class Action Claiming Insiders Benefited From ‘Bitcoin Cash’ Launch | The Recorder

そんななか2018年3月2日、別件で顧客2人から提訴されたとコインジャーナルが報じています。
2013年に未請求の仮想通貨があったにもかかわらず顧客への通知を怠ったうえ、
州法に則ったカリフォルニア州への返還にも応じずにしまい込んでいるとのことです。

今年コインベースから原告宛てに送られてきた通知メールには、未請求のビットコインについてはリンクが期限切れのため請求不可と書かれていたとのこと。
参考：Coinbase Hit by Two Class Action Lawsuits, One Alleges Insider Trader Information – Coinjournal

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